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総　論

　厚生労働省の人口動態統計によれば，わが国の大腸癌死亡数は依然として増加し続けてお
り，2016年の大腸癌死亡数は5万人を超えている。このような状況のなかで，大腸癌の治療成
績を向上させることは国民にとって非常に重要な課題となっている。そこで大腸癌治療ガイド
ライン（以下，本ガイドライン）は，さまざまな病期・病態にある大腸癌患者の診療に従事す
る医師（一般医および専門医）を対象として，以下の（1）から（4）を目的として作成された。
　（1）大腸癌の標準的な治療方針を示すこと
　（2）大腸癌治療の施設間格差をなくすこと
　（3）過剰診療・治療，過小診療・治療をなくすこと
　（4）一般に公開し，医療者と患者の相互理解を深めること
　本ガイドラインの作成効果として，①　日本全国の大腸癌治療の水準の底上げ，②　治療成績の
向上，③　人的・経済的負担の軽減，④　患者利益の増大に資すること，が期待される。

　本ガイドラインは，文献検索で得られたエビデンスを尊重するとともに，日本の医療保険制
度や診療現場の実状にも配慮した大腸癌研究会のコンセンサスに基づいて作成されており，診
療現場において大腸癌治療を実践する際のツールとして利用することができる。具体的には，
個々の症例の治療方針を立てるための参考となることのほかに，患者に対するインフォーム
ド・コンセントの場でも活用できる。ただし，本ガイドラインは，大腸癌に対する治療方針を
立てる際の目安を示すものであり，記載されている以外の治療方針や治療法を規制するもので
はない。本ガイドラインは，本ガイドラインとは異なる治療方針や治療法を選択する場合にも，
その根拠を説明する資料として利用することもできる。
　本ガイドラインの記述内容については大腸癌研究会が責任を負うものとするが，個々の治療
結果についての責任は直接の治療担当者に帰属すべきもので，大腸癌研究会およびガイドライ
ン委員会は責任を負わない。

　本ガイドラインの利用対象者は，大腸癌診療に携わる全ての臨床医が中心である。

　2003年に大腸癌研究会のガイドラインプロジェクト研究として，大腸癌治療ガイドラインの
作成作業が開始された。作成されたガイドライン（案）は評価委員会での評価を経て，2005年
7月に『大腸癌治療ガイドライン医師用2005年版』として刊行された。その後，改訂版として

目的

1

使用法

2

対象

3

作成法

4

1

）作成の経過