L．肝癌治療効果判定基準　　

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．標的結節の直接治療効果判定

　1　  標的結節の治療効果判定は主として造影CTにおける対象肝内病巣の腫瘍濃染像の縮小

や消失から腫瘍壊死効果および腫瘍縮小率を算出する。その際，造影CTは，造影MRI
や造影超音波検査で代替し得る。

　2　  壊死効果は画像診断に基づき判定し，腫瘍断面の面積に占める壊死所見が得られた領域

の面積の百分率を算出し判定する

（註）

。

註： 1つの腫瘍で多様な断面が得られる場合は，それらの総和を原則とする。ただし，最大断面

が腫瘍全体の所見を代表するとみなされる場合は，最大断面の所見をもって判断する。

　3　  縮小率は，腫瘍の最大割面における長径とそれに直交する最大径の積を求め，以下の式

にて算出する。

　　　縮小率＝［（治療前の積）－（治療後の積）］／（治療前の積）×100
　4　標的結節治療効果度（Treatment Effect：TE）
　　　  　個々の病巣の治療効果度の判定は，治療開始後一定期間内

（註1）

の腫瘍壊死効果

（註2）

ま

たは腫瘍縮小率の最大効果をもって，以下の表に示すように4段階で行う。

表　．標的結節治療効果度（Treatment Effect：TE）

TE4

腫瘍壊死効果100％

（註2）

または腫瘍縮小率100％

TE4a腫瘍影より大きな壊死巣
TE4b腫瘍影相当の壊死巣

TE3

腫瘍壊死効果50％以上，100％未満
または腫瘍縮小率50％以上，100％未満

TE2

TE3およびTE1以外の効果

TE1

腫瘍が50％増大（治療による壊死部分を除く）

（註3）

註　1： 局所療法（エタノール注入療法，マイクロ波凝固療法，ラジオ波焼灼療法，リピオドー

ルを併用した肝動注化学療法，肝動脈塞栓療法や肝動脈化学塞栓療法ならびに全身化学
療法の治療効果判定は治療後1～3カ月とする。ただし，一連として複数回にわたって
行った場合については最終治療から1～3カ月とする。放射線療法においては治療開始後
6カ月以内の最大効果で判定する。

註　2： 局所療法においては，治療前にみられたCTの後期低濃度域よりも不染低濃度域が全周

にわたりやや広く出現した所見をもって100％壊死（TE4a）とする。また濃染消失のみ
で，やや広い不染域がない場合はTE4bとする。肝動脈塞栓療法においては，標的結節
全体の縮小傾向，造影CTによる腫瘍濃染像の欠落，リピオドールを用いた場合は腫瘍
全域にわたるリピオドールの濃い集積，リピオドールの集積域の縮小をもって腫瘍壊死
効果100％（TE4）とする。放射線治療においても，壊死が認められれば壊死効果として
評価する。

註　3： RECICL2009までは，25％以上の増大をTE1としPDとして扱っていたが，2方向計測

における25％増大は，1方向でいうところの約11％増大に相当し，RECIST v1.1のPD
基準における20％増大よりも厳しい判定となる。RECIST v1.1と整合性をとるとする
と，1方向測定で20％増大であれば2方向測定では44％増大に相当することになる（1.2
倍×1.2倍＝1.44倍）。ほとんどの場合にRECISTによるPDでも治療継続がなされるこ